知りたい情報が選べる
はじめての資料はこちら
建設業界では、人手不足や働き方改革への対応が求められるなか、現場確認を効率化できる「遠隔臨場」が注目されています。ウェアラブルカメラや通信機器を活用することで、現場へ移動せずに施工状況を確認できるため、移動時間の削減や業務効率化につながる点が特徴です。
一方で、「どのような工事で活用できるのか」「必要な機器や通信環境は何か」「実際にどのような効果があるのか」など、導入前に確認しておきたいポイントも少なくありません。
この記事では、遠隔臨場の仕組みや国土交通省の施行方針、導入メリット・デメリット、実際の導入事例、必要な機器や運用のポイントまでわかりやすく解説します。
「遠隔臨場・遠隔巡視」を特集した一冊！法令改正により注目が集まる遠隔臨場・遠隔巡視について、最新動向やインタビュー記事などを収録しています。
遠隔臨場とは
遠隔臨場とは、遠隔で現場の確認作業をすることです。国土交通省は「材料確認」「段階確認」「立会」を遠隔で行うものと定義しています。
働き方改革の推進により、多くの業界でテレワークの導入が進んでいます。一方、建設業界では現場確認や立会業務が必要になるため、完全なテレワーク化が難しいのが実情です。そこで、現場へ直接行かなくても状況確認ができる手段として、遠隔臨場システムの導入が広がっています。
遠隔臨場の仕組み
遠隔臨場とは、カメラ等を用いて現場の状況をリアルタイムで確認する仕組みです。
現場監督は、現場の作業員等が身に着けたウェアラブルカメラの映像を通して、材料の準備状況や施工の状況を確認します。
材料の型番やサイズなどの表記が小さい場合でも、クローズアップにより文字を認識することが可能です。
遠隔臨場では、ウェアラブルカメラやネットワークカメラが用いられることも少なくありません。ウェアラブルカメラについては後述します。
遠隔臨場が注目されている理由
建設現場では、施工状況の確認や立会業務が欠かせません。しかし、人手不足や移動負担の増加により、従来どおりの現地対応が難しくなっているケースもあります。こうした課題への対策として注目されているのが遠隔臨場です。
遠隔臨場は、直接現場へ移動せずに映像や通信機器を通じて現場の状況を確認できるため、業務効率化や移動時間の削減につながります。また、コロナ禍をきっかけに、現場での接触機会を減らせる手段としても導入が進みました。
さらに、国土交通省が推進する「i-Construction（アイ・コンストラクション）」では、ICT技術を活用して建設現場の生産性を約20％の向上させる目標が掲げられており、遠隔臨場もその取組のひとつとして注目されています。
加えて、政府の「PRISM（プリズム）」では、官民連携による研究開発投資を通じて、建設分野におけるデジタル技術の活用促進が図られています。
こうした政策面からも、遠隔臨場の普及が後押しされているのがわかるでしょう。
建設業界では、遠隔臨場だけでなく、さまざまなDXが進められています。以下の記事では、建設DXに関する最新の導入事例を紹介しているので、ご覧ください。
関連記事：建設DXとは？建設業がDXに取り組むメリットや導入の課題、事例を解説
参考：
技術調査：建設現場の生産性を飛躍的に向上するための革新的技術の導入・活用に関するプロジェクト – 国土交通省
i-Construction｜国土交通省
報道発表資料：官民研究開発投資拡大プログラム（PRISM） 国土交通省施策「i-Construction の推進」に関する成果報告会を行います。 – 国土交通省
「遠隔臨場・遠隔巡視」を特集した一冊！法令改正により注目が集まる遠隔臨場・遠隔巡視について、最新動向やインタビュー記事などを収録しています。
国土交通省による遠隔臨場の施行方針
国土交通省では、建設現場の生産性向上や働き方改革を目的として、遠隔臨場の活用を推進しています。令和2年度には試行導入が開始され、その後は対象工事や運用ルールの整備が進められてきました。
現在では、遠隔臨場の対象工種が含まれる工事について、原則として適用を進める方針が示されています。また、機器仕様の簡素化や通信環境を踏まえた運用整備も進み、以前より導入しやすい環境が整えられているのです。
ここでは、国土交通省による遠隔臨場の施行方針について、わかりやすく解説します。
対象工事
国土交通省では、遠隔臨場の対象工種が含まれる工事について、原則としてすべて遠隔臨場を適用する方針を示しています。ただし、通信環境が整わない現場や、工種の特性上、映像確認だけでは不十分または非効率になる場合は対象外です。
新規発注工事においては、遠隔臨場を実施する旨を特記仕様書へあらかじめ記載する運用が進められています。一方、すでに契約済みの工事であっても、発注者と受注者が協議し、実施可能と判断された場合は柔軟に導入できるでしょう。
とくに山間部や遠隔地など移動負担が大きい現場や、立会確認の頻度が高い工事では、業務効率化の観点から遠隔臨場の積極的な活用が期待されています。
撮影と配信仕様
国土交通省では、映像と音声の許容数値を発表しています。撮影仕様の詳細は、以下のとおりです。
| 項目 | 仕様 |
| 映像 | 画素数：640×480以上 |
| 音声 | マイク：モノラル（1チャンネル）以上 |
通信速度 | 映像・音声の転送レート：平均1Mbps以上 |
| 通信回線 | 上り最大5Mbps以上、下り最大50Mbps以上が参考値 |
また、画質によって必要な通信速度も変わります。
| 画質 | 画素数 | 最低限必要な通信速度の目安 |
| 360p | 640×480 | 530kbps |
480p | 720×480 | 800kbps |
720p | 1280×720 | 1.8Mbps |
1080p | 1920×1080 | 3.0Mbps |
ただし、必要な通信速度は、利用人数や映像共有の有無、現場の電波状況などによって変わります。とくに山間部や地下、トンネルなどでは通信が不安定になる場合もあるため、事前確認が欠かせません。
また、機器自体が仕様を満たしていても、端末設定によって画質が低下するケースがあります。そのため、実施前には画質設定や通信状況を確認し、安定した映像共有ができる環境を整えておくことが重要です。
参考：令和5年度3月 建設現場における遠隔臨場に関する実施要項（案）｜国土交通省 大臣官房技術調査課
負担費用
遠隔臨場にかかる費用は、受発注者間で協議した上で、必要な費用を技術管理費へ積み上げて計上する運用が示されています。
以下の種類が、主に負担となる費用です。
撮影機器やモニター機器の賃料
カメラなどの設置・移設費
- 通信費
- ライセンス利用料やクラウド使用料
- 通信環境の整備費用
機器はリース利用を基本とし、やむを得ず購入する場合は、使用期間に応じて費用を算出する考え方が示されています。また、受注者が保有している機器を利用する場合も、同様の考え方で費用を計上しましょう。
なお、遠隔臨場にかかる費用は、従来の立会確認で必要だった費用とは別に、「追加で必要となる費用」を対象として計上します。そのため、実際の運用では、受注者から見積を取得した上で費用を調整するケースが一般的です。
また、都道府県や地方整備局によって運用ルールが異なる場合もあるため、最新の試行要領や発表資料を事前に確認しておくことが重要です。
遠隔臨場のメリット
遠隔臨場は、単に現場確認をオンライン化するだけではなく、業務効率化や人材育成、安全管理など、建設現場が抱えるさまざまな課題の改善につながります。
ここからは、遠隔臨場を導入することで得られる具体的なメリットについて詳しく解説します。
移動時間やコストを削減し業務効率化につながる
遠隔臨場を導入する大きな利点は、現場確認や立会に伴う移動の負担を減らし、日々の業務を効率化できる点です。
住宅分野のようにひとりの監督が複数の現場を受け持つ場合、これまでは確認のたびに移動が発生し、本来の業務時間が圧迫されることも少なくありませんでした。
しかし、遠隔臨場を活用できれば、移動に費やしていた時間を施工管理や書類作成などの実務に充てる余裕が生まれます。
併せて、現場側でも監督の到着を待つ時間が解消されるため、作業を止めることなくスムーズに工程を進められるでしょう。
さらに、往復の回数が減ることでガソリン代や交通費といった経費の削減も図れるなど、時間と費用の両面から効率的な現場管理が可能となります。
現場への移動時間が多いことでお悩みの方向けに、現場と事務所間の移動時間にフォーカスした業務効率化につながるANDPADの活用方法をご紹介しています。
若手技術者の育成や技術継承に役立つ
遠隔臨場は、若手技術者の教育や技術継承にも活用できます。
現場にいる若手と事務所のベテランが同じ映像を共有することで、判断の基準や確認のポイントをその場で直接指導できます。
また、遠隔臨場を導入することで、本社と現場とのコミュニケーションが活発になり、若手を指導しやすい環境づくりにもつながるのです。現場で発生した疑問に対して、その場で助言や確認ができるため、実務を通じた学習機会を増やしやすくなるでしょう。
さらに、撮影した映像を後から研修資料として活用できるのも大きな利点です。実際の施工状況や確認の流れを振り返りながら学べるため、言葉だけでは伝わりにくい現場のノウハウを効率よく共有できるようになります。
現場担当者の高齢化や、若手の人材育成でお悩みの方向けに、人材育成・技術継承にフォーカスして、経営改善につながるANDPADの活用方法をご紹介しています。
人手不足の改善につながる
現在、建設業界は深刻な人手不足と高齢化に直面しており、少ない人員で効率よく現場を管理する体制づくりが急務となっています。
遠隔臨場を導入すれば、現場に詳しい熟練者が毎回足を運ばなくても、事務所から状況確認や指示をおこえるようになります。これにより、限られた人数でも複数現場の進捗を効率よく把握できるようになり、業務負担の軽減へとつながるのです。
さらに、デジタル化による働き方改革が進むことで業界のイメージが向上し、新しい人材の確保や、将来的な人手不足の解消に大きく貢献するでしょう。
現場の安全性向上につながる
遠隔臨場は、現場の安全性向上にも役立ちます。
建設現場のなかには、高所作業や重機作業、災害復旧工事など、事故や災害のリスクが高い場所もあります。従来は、状況確認のために監督員や関係者が現場へ立ち入る必要がありました。
しかし、遠隔臨場を活用すれば、ネットワークカメラやウェアラブルカメラを通じて、離れた場所からリアルタイムで現場状況を確認できます。そのため、危険な場所へ必要以上に人が入る機会を減らし、安全管理を行いやすくなるでしょう。
たとえば、大雨や強風などで現場環境が急変した場合でも、映像を通じて状況を早く把握できるため、作業中断や避難判断を迅速に行いやすくなります。また、重機周辺の状況確認や危険箇所の点検も遠隔で進められるため、事故防止にも貢献します。
さらに、複数の関係者が同じ映像を共有できることで、異常発生時の情報共有や指示伝達をスムーズに進めやすくなるのです。
このように、遠隔で状況確認ができる体制を整えることで、現場全体の安全管理を強化しやすくなります。
遠隔臨場を導入するデメリット
遠隔臨場は便利な仕組みですが、導入すればすぐに現場の負担が軽くなるわけではありません。機器や通信環境の準備、作業員への説明、撮影データの管理などが必要です。
事前に注意点を把握しておくことで、確認不足や運用トラブルを防ぎやすくなります。
ここでは、遠隔臨場を導入する際に覚えておきたいポイントについて、解説します。
機器やシステムの導入コストがかかる
遠隔臨場を導入するには、カメラや通信機器、Web会議システムなどを用意する必要があります。Web会議システムとは、離れた場所にいる人同士が映像と音声でやり取りできる仕組みです。
機器の購入費やレンタル費、通信費、システム利用料などが発生するため、事前に必要な費用を確認しておくことが大切です。
また、建設現場は天候に左右されるため、防水性能や耐衝撃性能が備わったカメラを選ばなければなりません。故障した場合は、保証の有無で修理料金の負担が異なります。
そのため、初期費用だけでなく、長期的な運用も見据えて機器を選定しましょう。
現場作業員へのサポートや教育が必要になる
遠隔臨場では、現場作業員がカメラで撮影しながら、必要な情報を音声で説明する場面があります。しかし、作業員が撮影や説明の扱いに慣れていないと、監督員が本当に確認したい箇所がうまく伝わらないケースも少なくありません。
たとえば、カメラの向きがずれていたり、黒板の文字が見えにくかったりすると、確認作業に余計な時間がかかってしまいます。また、ウェアラブルカメラを使う場合も、頭や体の動きによって映像が大きく揺れてしまうため注意が必要でしょう。
そのため、導入前にはカメラの使い方や黒板の映し方、説明の手順などをしっかりと共有しておくことが大切です。現場の作業員が迷わず対応できるように、簡単なマニュアルを用意しておくと、実際の運用もスムーズに進むでしょう。
通信環境によって映像や音声が不安定になる
遠隔臨場を導入する際は、通信環境の影響を受けやすい点にも注意が必要です。電波が弱い場所では、映像が完全に止まってしまったり、音声が途切れてしまったりすることがあります。
とくに山間部や地下、トンネルや海上などの現場では、携帯電話の電波だけでは通信が安定しない場合も少なくありません。通信が不安定な状態が続くと、細かな部分を正確に確認することが難しくなるでしょう。
そのため、導入前には必ず現地の電波状況を確認しておくことが大切です。万が一通信が途切れた場合に備えて、再接続の手順や、写真・録画データで内容を補足する方法などをあらかじめ決めておくと安心でしょう。
情報漏えいやプライバシー対策が必要になる
遠隔臨場では現場の映像や音声をインターネット経由で共有するため、情報漏えいやプライバシーへの配慮も欠かせません。
実際の映像には、作業員の顔や車両のナンバープレートだけでなく、近隣住民や周辺の建物などが映り込んでしまう場合があります。確認に必要以上の範囲まで撮影してしまうと、個人情報や現場情報の管理リスクがそれだけ高まってしまいます。
また、撮影した映像を報告や研修などの場で二次利用する場合には、事前に同意を得ておきましょう。映っている人の許可なく使用するのは、プライバシーの侵害とみなされる可能性があります。
このようなリスクを避けるためにも、事前に撮影する範囲やデータの保存方法、共有する相手を明確に決めておくことが大切です。また、フリーWi-Fiの利用は避け、通信の暗号化やアクセス権限の管理など、第三者に見られにくいセキュリティ体制を整えておく必要があります。
「遠隔臨場・遠隔巡視」を特集した一冊！法令改正により注目が集まる遠隔臨場・遠隔巡視について、最新動向やインタビュー記事などを収録しています。
国土交通省における遠隔臨場の導入事例
国土交通省では、建設現場の生産性向上や移動負担の軽減を目的として、さまざまな工事で遠隔臨場の活用を進めています。
実際の導入事例では、段階確認や立会確認の効率化だけでなく、移動時間の削減や情報共有の円滑化といった具体的な効果も報告されているところです。
ここからは、国土交通省が公表している遠隔臨場の代表的な導入事例を2つ紹介しましょう。
段階確認や立会確認での活用事例
令和3年度松二街路樹維持工事では、街路樹の維持管理作業において遠隔臨場が活用されました。
現場作業員がウェアラブルカメラなどを用いて樹木の状態や作業状況を撮影し、監督員が離れた場所から映像を確認することで、段階確認や立会確認を実施しています。
遠隔で状況確認を行うことで、監督員が毎回現場へ移動する負担を軽減しながら、必要な確認作業を進められるようになりました。また、現場と事務所間でリアルタイムに情報共有できるため、確認作業の効率化にもつながっています。
令和3-4年度安芸道路安芸川橋下部P2,P4,P8外工事では、橋梁下部工事の施工管理に遠隔臨場が導入されました。
遠隔臨場を活用することで、立会の準備後、直ちに立会ができたため、作業の待ち時間が短縮されたという効果が見受けられています。これにより、現場作業の停滞を減らし、施工全体の効率化にもつながっています。
移動時間削減につながった事例
東北地整 最上川中流名木沢上流地区災害復旧工事では、ウェアラブルカメラや通信機器を使用して映像と音声を共有し、監督員が離れた場所から施工状況を確認しています。
災害復旧工事では、現場までの移動距離が長くなる場合もありますが、遠隔臨場によって現地への移動時間を削減できたことで、業務効率化につながりました。
また、施工タイミングに合わせて現場で待機する必要が減ったため、確認作業をスムーズに進めやすくなった点も効果として挙げられています。
とくに災害復旧工事では、迅速な対応が求められるため、現場状況を遠隔で素早く共有できることは大きなメリットです。移動時間を削減できたことで、監督員がほかの業務や複数現場の対応を進めやすくなった点も、遠隔臨場の効果といえるでしょう。
遠隔臨場で利用される機器・システム
遠隔臨場を円滑に進めるためには、撮影機器だけでなく、映像共有システムや安定した通信環境を組み合わせて運用することが重要です。
確認したい内容や現場環境によって適した機器は異なるため、用途に合わせて選定する必要があります。ここでは、遠隔臨場で活用される主な機器やシステムについて解説します。
ウェアラブルカメラやスマートフォンなどの撮影機器
遠隔臨場では、作業者の動きに合わせて撮影できる機器や、細かな部分を鮮明に映せる機器など、さまざまな種類のカメラが活用されています。
遠隔臨場で使用される主な撮影機器は、以下のとおりです。
機器 | 特徴 |
ウェアラブルカメラ | 体やヘルメットに装着して撮影する |
スマートグラス | メガネ型で両手を使いやすい |
スマートフォン・タブレット | 手軽に撮影でき、導入コストを抑えやすい バッテリー切れや通信料がかさむ可能性がある |
クラウドカメラ | ネットワーク経由で録画・保存できる |
それぞれ特徴や得意な用途が異なるため、確認したい内容や現場環境に合わせて機器を選定しましょう。
たとえば、移動しながら確認する現場ではウェアラブルカメラ、定点監視を行いたい場合はクラウドカメラが適しています。複数の機器を組み合わせることで、より効率的に遠隔臨場を進めやすくなるでしょう。
なお、工事現場で使われるウェアラブルカメラについては、以下の記事でも詳しく解説していますので、ご覧ください。
関連記事：工事現場のウェアラブルカメラとは？使うメリットや種類、注意点などを解説
Web会議システムや配信ツール
Web会議システムや配信ツールは、現場の映像と音声を離れた場所にいる監督員へリアルタイムに共有するために利用されます。
監督員はオフィスにいながら現地の映像を確認し、カメラの向きやズーム位置をその場で指示することが可能です。現場側では、工事名や設計値などを記載した黒板を映しながら説明を行うことで、必要な情報を正確に伝えられるでしょう。
お互いが離れた場所にいても、まるでその場にいるかのように双方向のやり取りができるため、日々の確認作業を非常にスムーズに進められます。
安定運用に必要な通信環境
遠隔臨場をスムーズに行うためには、通信環境の安定性が極めて重要です。電波が不安定な状態では、映像が止まったり音声が途切れたりして、確認作業に大きな支障が出てしまうでしょう。
一般的に、現場から監督員側へ高画質な映像を送る（上り速度）には、数Mbps以上の通信環境が継続して必要であるとされています。
とくに山間部や地下、トンネル、海上などでは、通常の携帯電話の電波が届きにくいケースが少なくありません。そのため、現地の環境に合わせてWi-Fiアクセスポイントや光ファイバー、さらには衛星通信などの導入を柔軟に検討することが大切です。
遠隔臨場を効率的に運用するポイント
遠隔臨場を効率よく進めるには、事前準備だけでなく、実施中の連携や実施後の記録管理まで含めて運用ルールを整えることが重要です。
通信環境や機器を事前に確認し、現場側と監督者側の役割を明確にしておくことで、確認不足や手戻りを防ぎやすくなります。
ここでは、遠隔臨場を効率的に運用するために押さえておきたいポイントを解説します。
通信環境や使用機器を事前に確認する
遠隔臨場では、映像や音声が安定して共有できる環境を整えることが大切です。当日になって通信が不安定になったり、機器が正常に動かなかったりすると、作業そのものが進められなくなる可能性があります。
そのため、事前に通信状況や使用機器の動作確認を行っておきましょう。カメラ映像の見え方や音声の聞こえやすさ、バッテリー残量、通信速度などを確認しておくと安心です。
一般的に、安定したHD映像を共有するには、上り速度で数Mbps以上の通信環境が継続して必要とされています。上り速度とは、現場側から監督員側へ映像や音声を送る通信速度のことです。
また、山間部や地下など通信が不安定になりやすい現場では、通信が切れた場合の代替手順も事前に決めておくことが重要です。
現場と監督者が円滑に連携できる体制を整える
遠隔臨場では、現場側と監督者側が同じ認識で確認を進められる体制づくりが欠かせません。映像だけでは状況が伝わりにくい場合もあるため、説明方法や確認手順をあらかじめ共有しておきましょう。
たとえば、現場側は確認対象を映す前に周辺状況を見せたり、どの箇所を確認しているのかを音声で説明したりすると、監督者側が状況を把握しやすくなります。
監督者側も、必要に応じてカメラの向きやズーム位置を指示することで、確認漏れを防ぎやすくなるでしょう。また、工事名や確認内容、設計値、測定値などを記載した黒板を映すことで、確認に必要な情報を整理しながら共有できます。
映像・写真・検査記録を適切に共有・保存する
遠隔臨場では、実施後の記録管理も重要です。撮影した映像や写真、画面のキャプチャなどを適切に保存しておくことで、後から確認内容をいつでも正確に振り返れます。
確認作業が終わった後は、現場側と監督者側の双方で内容に問題がないことを確認し、必要な記録を残しておきましょう。とくに画面キャプチャなどの静止画は、のちの検査時や報告時の説明をスムーズにしてくれる貴重な資料となります。
また、情報共有システムを活用すれば、工事写真や書類をインターネット上で一元管理できます。「誰が・どこへ・どの方法で保存・提出するのか」を事前に決めておくことで、運用後の混乱やトラブルを未然に防げるでしょう。
「遠隔臨場・遠隔巡視」を特集した一冊！法令改正により注目が集まる遠隔臨場・遠隔巡視について、最新動向やインタビュー記事などを収録しています。
【サービス導入事例】ANDPADで遠隔からの現場管理も可能に！
ANDPAD遠隔臨場は、遠方の現場や複数現場の管理を効率化できるサービスです。現場へ毎回移動しなくても、遠隔から状況確認や指示出しができるため、移動時間の削減や日常的な残業時間の削減につながります。
また、報告機能を活用することで、工事の進捗状況や作業完了の情報を、現場に関わるメンバー全員で共有しやすくなります。チャット機能を通じて最新資料も共有できるため、伝達漏れの防止にも役立つでしょう。
実際に、愛媛県松山市に本社を構える一級建築士事務所「株式会社コラボハウス様」では、「ANDPAD遠隔臨場」を導入することで業務効率化を実現しました。
導入前は、遠隔臨場システムを活用していたものの、情報共有は社内関係者に限られており、協力会社との連携に課題がありました。しかし、「ANDPAD遠隔臨場」を導入したことで、工事案件ごとに社内外の関係者全員が現場画像を確認できるようになり、現場監督や協力会社の業務負担軽減につながっています。
このように、遠隔臨場を活用することで、移動負担の削減だけでなく、情報共有の効率化や関係者間の連携強化にも効果が期待できます。
詳しくは、以下の事例ページをぜひご覧ください。
参考記事：週休3日も実現可能！？徹底した事前準備と遠隔臨場で無駄な現場訪問をゼロに
現場への移動時間が多いことでお悩みの方向けに、現場と事務所間の移動時間にフォーカスした業務効率化につながるANDPADの活用方法をご紹介しています。
まとめ｜遠隔臨場は業務効率化と人手不足対策につながる
遠隔臨場は、建設現場の確認作業を効率化し、移動負担の軽減や人手不足対策につながる仕組みとして注目されています。ウェアラブルカメラや通信機器を活用することで、現場へ移動しなくても状況確認や指示出しができるため、複数現場を管理しやすくなる点が大きな特徴です。
また、業務効率化だけでなく、若手技術者への指導、安全管理の強化や情報共有の円滑化など、さまざまな面で効果が期待されています。一方で、通信環境の整備や機器選定、記録管理など、安定運用に向けた事前準備も欠かせません。
今後は、国土交通省による活用推進や建設DXの進展により、遠隔臨場の導入はさらに広がっていくと考えられます。現場環境や工事内容に合った運用方法を検討しながら、自社に適した形で活用を進めることが重要です。
ANDPAD（アンドパッド）は、現場の効率化から経営改善まで一元管理するシェアNo1のクラウド型建設プロジェクト管理サービスです。ANDPADの「サービス概要」「導入メリット・導入事例」「サポート体制」がわかる資料3点セットをご用意しています。
